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大地震が起こったらいつ何をするか?いつ何が必要か?

「事業所における帰宅困難者対策ガイドライン」のフローをもとに企業のとるべき行動と必要になるものを検証します。

災害発生直後

施設の安全確認
従業員の安否確認

被害状況 必要なもの 対応
  • 窓ガラス・蛍光灯の飛散でケガ
  • 棚の収納物の落下でケガ

保護具
  • 揺れを感じたら、すぐに机下へ!「自分の身は自分で守る」。
  • 揺れが収まったらヘルメットをかぶり安全な場所へ移動。
  • 建物倒壊や什器転倒による下敷き

救助用品
  • 下敷き、閉じ込め等はないか確認し、速やかに救助する。
  • 什器の移動で挟まれケガ

救急用品
  • ケガ人は病院に搬送できるようになるまで、応急処置をする。
  • 火災が発生する

消火用品
  • 火災が広がらないよう初期消火をする

災害発生後、数分~数時間

従業員の安否確認
対策本部設営
一斉帰宅抑制:建物の耐震性や周囲の被害状況を勘案し、企業が判断(施設に留まれると判断、または、施設に留まれないと判断)

被害状況 必要なもの 対応
  • 情報が混乱し、状況がつかめない

情報・通信
機器
  • ラジオ・スマホ・インターネットなどで災害規模や周囲の被害状況などの情報を収集
  • 全従業員の安否が確認できない
安否確認
システム
  • 災害用伝言ダイヤル(171)など、事前に決めた確認方法で安否確認。
  • 来訪者についての確認も必要。
  • エレベーターの閉じ込め被害も確認。
  • 道路閉鎖で電車等がストップ
  • 電気、水道、ガス等が使えない

照明
  • 暗くなる前にライト類は早めに配布が必要。

電源
  • まずは非常用電源の確保が重要。

携帯トイレ
  • 絶対に我慢できないもの。携帯トイレは早めに配布する。

災害発生後、数時間~3日

従業員等に社内で待機の指示(施設に留まれると判断した場合)
・待機場所の設営
・従業員の家族と安否確認を促す
・備蓄品の配布
・外部の帰宅困難者受入れ
従業員等を一時滞在施設等へ誘導(施設に留まれないと判断した場合)

被害状況 必要なもの 対応
  • トイレの使用ができずに困る

非常用トイレ
  • 滞在施設にまず必要なトイレを設置。
  • し尿ゴミの置き場所も決めて、スペースを確保することが重要。
  • 飲食に不自由する

水・食料
  • 救助活動等が落ち着いたところで、水分の補給とすぐに食べられるものでエネルギーを摂取。
  • 滞在が長引く場合は、栄養バランスも考えた食事が必要。
  • 寒さがつらくなる
  • 横になって仮眠したい

寝具
  • 暖房等が使えない状態で夜を過ごすため、毛布などで保温。
  • 不衛生な状態になる

衛生用品
  • 不衛生は体調不良の原因やストレスにつながることもあるため、可能な範囲で清潔を保つことも重要。

災害発生後、4日目以降

帰宅ルールの下、企業または従業員において判断し、帰宅を開始する

被害状況 必要なもの 対応
  • 余震が断続的に起こっている

帰宅支援
セット
  • 徒歩、または電車で帰宅する際は、余震等に備えて最低限のものを携帯させる。
  • 道路の混乱も落ち着き、電車が動き出す

車載セット
  • 車で帰宅の際は、道路状況が最悪の場合に備える。

※参考資料:首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン

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