 帰路途中のさまざまなシーンに対応するキットがあると安心です。 |
 生きるのに最低限必要な水、食料を中心に備蓄しましょう。 |
 職場のフロア・部署ごとに最適な防災用品セットです。 |
 地震による転倒防止対策はこれで安心。 |
 地震によるガラスや書籍の落下防止はこれで安心。 |
 地震時に蛍光灯やガラスの落下による飛散を防止。 |
 生命の安全確保には、救助用品が最も重要な役割を果たします。 |
 すり傷、切り傷、骨折等は現場で応急手当が重要です。 |
 非常時の通信・連絡手段の確保を |
 停電に備えて懐中電灯を備えましょう。 |
 電池不要の手回し充電仕様。携帯電話への充電も可能です。 |
 トイレ袋を備蓄しておくと安心です。 |
 災害時に一番必要な飲料水。生命に関わる最も重要な商品です。 |
 災害時の食事は、栄養バランスが重要です。 |
 災害時は避難生活を余儀なくされます。特に寒さ対策・衛生用品対策が重要です |
 救助・復旧活動する上で、安全対策上、適切な保護具着用が必要です。 |
2011年3月11日に発生した東日本大震災は観測史上最大のマグニチュード9.0を記録し、宮城県北部で震度7、首都圏でも震度5弱を観測しました。都市部では交通機関の麻痺により、多数の人が帰宅難民となりました。
阪神・淡路大震災では起きなかった津波被害も大きく、液状化現象や建物の倒壊など、広範囲にわたり、激甚な被害をもたらした災害となりました。
地震はその規模の大きさだけでなく、発生の時間や場所によってもその被害は異なる為、あらゆる想定とその理解、そして備蓄などの防災準備が重要です。
| 東日本大震災 | 阪神・淡路大震災 |
発生日：2011年3月11日 内閣府HP：平成23年８月９日(警察庁) |
発生日：1995年1月17日 兵庫県庁ＨＰ：平成18 年5 月19 日 |
阪神・淡路大震災では、地震後1～2時間に救出・救助活動に携わった人は20.6％であり、30～50歳代の男性は、3人に１人が救出活動に従事したそうです。生き埋めとなって脱出できなかった人の77％を救出したのは「近隣住民」でした。
このように行政機関そのものが被災することを考えると、「自分の命は自分で守る」「組織は組織で守る」ということがいかに重要であるかがわかります。
地震防災計画の目的は一言でいえば「地震の災害発生の防止と被害の軽減を図ること」ですが、具体的には下記が挙げられます。
1. 従業員・顧客の安全確保
2. 企業活動の早期回復（BCP：事業継続計画）」
3. 「二次災害の防止（化学品の流出、火災、爆発）」
4. 「地域の防災活動に貢献」
被災時に、被害を最小限に食い止め、早期に企業活動を再開することができて初めて、防災対策が成功したといえます。
防災対策は、こうした大きな目的をもっています。そのため、その成否は企業の経営姿勢と実行力にかかっているといっても過言ではありません。
企業経営の中に危機管理を積極的に取り入れる経営感覚が今、求められています。
事業継続ガイドライン 第一版（内閣府 防災担当）
― わが国企業の減災と災害対応の向上のために ―
内閣府は平成17年8月1日、企業が災害を受けても重要な業務を継続するためのガイドラインを発表しました。「事業継続ガイドライン第一版」では災害時に継続する重要な業務を絞り込むこと、目標とする復旧時間を設定することが重要であること指摘しています。
本ガイドラインは、できることから具体的な検討を進めてみること、既存の資源を活かすこと、知恵を出し合う事を推奨しています。
また、企業にとって事業継続が最優先ではなく、特に災害発生直後は「生命の確保」、「二次災害の防止」などを重視し、その後の事業継続の対応に地域との連携を意識して取り組むべきことを明確にし、従来の災害対策との整合性を確保しています。
企業は、自然災害やテロ・停電・火災などの事故で被害を受けても、取引先等の利害関係から、事業継続計画BCPへの取り組みを推奨されています。
1. 重要事項を中断しないこと
2. 中断しても可能な限り短い期間で事業再開すること（目標復旧時間を決める）
災害が発生した時、交通機関がストップすることが予測され、帰宅者は徒歩で帰ることになります。その日のうちに帰宅できる目安は、会社から半径１０ｋｍ圏内です。
しかし、実際の被害想定では、１０ｋｍ圏内でも川を渡る橋の倒壊、幹線道路に人があふれて帰宅できない等で帰宅できない可能性があります。また冬の夕方では全員が帰宅出来ないケースもでてきます。
●帰宅可能者対策に必要なもの（８項目）
・ 正しい情報（ラジオ）
・ 食料・水（１日分）
・ 安全靴または履きなれた靴
・ ヘルメット（頭部保護）
・ 簡易携帯トイレ
・ カッパ
・ 携帯カイロ
・ タオル
●関連防災商品
| ミドリ安全の帰宅可能者対策セット | |
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| エマージェンシーキット ＭＥＫ－０４ →商品詳細 |
非常持出セット ＥＰＳ－０５ →商品詳細 |
| 帰宅困難者対策セット | |
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| サバイバルスリー →商品詳細 |
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備蓄品の保管場所は、アクセスのよいこと、被害を受けにくい場所であることが条件です。
次のような保管場所、方法がよいとされています。
・ 一括保管
防災倉庫、避難場所のそば、最も被害の少ないと考えられる建物の一角に集約保管する。
・ フロアー分散保管
フロアーごとに分散して保管することにより、すみやかな対応が可能です。
・ 個人分散保管
職場消防隊や個人ごとに保管する方法です。災害時の帰宅可能者への備えとして最適です。広い保管スペースを必要としません。（机の下、引き出しの中、ロッカー等）
・ 備蓄品（食料品）セットをあらかじめ社員全員に渡しておく。
・ 水、食料、トイレは、ライフラインが復旧すると予測される３日間を目安に備蓄する
・ 災害対策本部（長期滞在）と一般社員用に分けて備蓄する。
・ 救急用品、救助用品は災害時に必要と想定される数量を備蓄する。
お客様にご購入いただいた防災備蓄品（飲料水・食料等）を弊社の保存期間管理システムを活用し、期限切れになる約1年前にお知らせいたします。
備蓄品（飲料水、食料等）の更新時に期限切れとなった商品を引き取ります。
